オンラインカジノで遊んだことがあると、バレて捕まることはある?

オンラインカジノ

「オンラインカジノはバレないから大丈夫」という話をよく聞きますが、本当にそうなのでしょうか?

2025年には、多くの著名人が書類送検や活動自粛に追い込まれるなど、オンラインカジノの利用が発覚して法的な問題に発展するケースは年々増加しています。

この記事では、なぜオンラインカジノがバレるのか、そしてバレた場合にどのようなリスクがあるのかを詳しく解説します。

【大前提】オンラインカジノを日本から遊ぶと違法

まず最初に理解しておくべき重要なポイントは、日本からオンラインカジノにアクセスしてお金を賭けることは、刑法の賭博罪に該当する違法行為だということです。

これは海外に拠点を置くオンラインカジノであっても変わりません。

日本の賭博法では、「国内犯」と呼ばれ、国内で行われた賭博行為が処罰の対象(賭博罪:刑法185条、常習賭博罪:同186条1項)となります。サーバーがどこにあったとしても、利用者が日本にいる限り賭博法は適用されます。

詳しい弁護士の見解が知りたい方は以下の資料を参考にしてみてください。

オンラインカジノを利用した賭博は犯罪です!| 警察庁
オンラインカジノによる賭博は犯罪です!| 政府広報オンライン
諸外国のスポーツベッティング市場の拡大に伴う日本の課題と対策

あとからバレて逮捕・書類送検の可能性はある

「一時的に遊んだだけなら大丈夫」と思っている方も多いかもしれませんが、実際には過去の利用が後から発覚して、逮捕や書類送検されるケースが増えています。

警察や税務署は以前にも増して監視を強化しており、過去の行為が「時間差」で発覚することは珍しくありません。

最近では、決済代行業者や関連会社の捜査をきっかけに、数百人規模のユーザーが一斉に摘発されるケースも報告されています。

「みんなやっているから個人は狙われない」という考えは通用しなくなってきているのです。

単純賭博罪・常習賭博罪ともに時効は3年

賭博罪には「単純賭博罪」と「常習賭博罪」があり、どちらも時効は3年です。

つまり、最後にオンラインカジノで遊んでから3年間は、いつでも罪に問われる可能性があるということです。

賭博罪は軽犯罪と思われがちですが、常習賭博罪の場合は最大3年の懲役刑が科される可能性もあるため、決して軽視できるものではありません。

オンラインカジノはなぜバレるのか

「匿名でプレイしているから大丈夫」と思っている方も多いでしょうが、実際には様々な経路で利用が発覚します。主なバレる原因を見ていきましょう。

①入金・決済履歴からバレる

オンラインカジノを利用するには必ず「お金の移動」が発生します。クレジットカード、電子マネー、銀行送金、仮想通貨など、どのような方法を使ったとしても、金融機関には詳細な記録が残ります。

最近では、マネーロンダリング対策が強化され、銀行や決済サービスは「不審な送金」を監視・報告する義務があります。オンラインカジノ関連と思われる送金パターンはフラグが立ちやすく、金融当局や警察に情報が共有されることがあります。

例えば、海外の決済代行業者への送金や、オンラインカジノによく使われる特定の口座への入出金は、システム上で自動的に検出されることもあるのです。

②オンカジ側から本人確認情報が漏れる

信頼性の高いオンラインカジノほど、実は徹底した本人確認(KYC:Know Your Customer)を実施しています。

これは国際的なマネーロンダリング防止の枠組みに基づくもので、多くのサイトでは身分証明書のアップロードや住所確認書類の提出が求められます。

つまり、あなたの本名、住所、顔写真などの個人情報はカジノ側に保管されているのです。このデータベースが警察の捜査対象になった場合、ユーザー情報が当局に提供されることがあります。

海外拠点だからといって安全というわけではないのです。

③税務調査でバレる

オンラインカジノで獲得した利益は、法律上「一時所得」として確定申告する必要があります。多くのプレイヤーはこれを行わず、脱税状態になっています。

税務署は近年、オンラインギャンブルへの監視を強化しており、特に高額な出金があった場合は調査対象になりやすいです。仮想通貨取引も含め、お金の流れは以前に比べてはるかに透明化されています。

税務調査が始まると、数年前の取引も遡って調べられるため、思わぬ形で過去の利用が発覚することも少なくありません。

④SNSでの発言や周りの人の通報でバレる

意外と多いのが、SNSでのうっかり発言や自慢がきっかけで発覚するケースです。「○○カジノで大勝ち!」などの投稿は、警察のネットパトロールの目に留まる可能性があります。

また、家族や友人、元恋人などからの通報も少なくありません。特に借金問題や家庭内トラブルが絡むと、第三者からの通報がきっかけで捜査が始まることもあります。

「誰にも言ってない」と思っていても、意外と周囲は気づいているものです。

オンカジがバレるかどうかに関するQ&A

オンラインカジノで遊ぶ人がよく言う主張や、みなさんが気になるであろう質問に回答していきます。

①VPNを使えばバレないのでは?

VPN(仮想プライベートネットワーク)を使えば、インターネット上でのアクセス元を隠すことはできますが、これだけでは完全に匿名になるわけではありません。

VPNはアクセス履歴を隠すことはできますが、お金の流れは隠せません。決済情報や入出金記録からプレイヤーを特定することは十分可能です。また、VPNを使ってもオンラインカジノのアカウント作成時に提供した個人情報は残ります。

VPNを使った場合でも、賭博行為自体の違法性は変わらないため、発覚した場合のリスクは同じです。

②入出金を仮想通貨にしたらバレない?

仮想通貨は匿名性が高いと言われますが、完全に追跡不可能というわけではありません。特に日本では、仮想通貨取引所は金融庁の登録が必要で、利用者の本人確認も義務付けられています。

仮想通貨取引所での入出金記録は保管されており、調査があれば取引履歴や送金先が明らかになります。また、ブロックチェーン上の取引は公開されているため、専門的な調査によって取引の流れを追跡することも可能です。

完全に匿名の仮想通貨を使い、本人確認のないサービスのみを利用するという方法もありますが、そのようなサービスは詐欺のリスクが非常に高く、お金を失う可能性も大きいです。

まとめ

オンラインカジノの利用がバレない方法を探している方も多いかもしれませんが、実際には「完全にバレない方法」は存在しないと考えるべきでしょう。

現代のデジタル社会では、お金の流れは驚くほど透明化されており、特に金融取引の監視は年々厳しくなっています。

オンラインカジノの利用がバレるリスクは以下の通りです。

  • 入金・出金の金融取引記録から特定される
  • カジノ側の保有する個人情報が当局に提供される
  • 税務調査で過去の取引が発覚する
  • SNSでの発言や周囲からの通報がきっかけになる

賭博罪の時効は3年ですが、その間はいつでも摘発される可能性があります。また、脱税に関しては別途7年の時効があるため、税務上のリスクはさらに長期間続きます。

「バレるわけない」と思っている人ほど、実は容易に特定されていることが多いのが現実です。オンラインカジノの利用は、短期的な楽しみと引き換えに、長期的な法的リスクを背負うことになります。

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